建築用語『本体価格』とは?
建築物研究家
「本体価格」とは、建物本体の価格だけで、外構や屋外排水などの別途工事は含まれない価格のことだよ
建築を知りたい
つまり、本体価格だけでは家は建たないということですか?
建築物研究家
その通り。本体価格は建築総額の一部であり、どこの土地に建てたと仮定しても、同じ金額となる項目と考えてもらっていいね
建築を知りたい
わかりました。本体価格は、必要最小限の構成によって成り立った工事費ということですね
本体価格とは。
本体価格は、建物本体の価格で、ハウスメーカーなどがよく使用されます。外構や屋外排水といった別途工事を含まない価格のことです。しかし、本体価格だけでは家は建ちません。本体価格は、建築総額の一部であり、どこの土地に建てても同じ金額になる項目と考えることができます。建築総額から見たときには、本体価格は必要最低限の構成によって成り立った工事費ということになります。しかし、明確な基準はなく、本体価格と別途工事の境界は判断がつきません。総額表示にすると、条件が悪い場合には得をしても、条件が良い場合には損をするといった弊害も生じます。
本体価格とは何か?
本体価格とは、工事費のうち、外構や屋外排水といった別途工事を含まない価格のことです。建物本体の価格であり、ハウスメーカーなどがよく使っています。実際にこの価格だけでは家は建つことはありません。建築総額の一部であり、どこの土地に建てたと仮定しても、同じ金額となる項目と考えることができます。
建築総額から見たときには、本体価格は必要最小限の構成によって成り立った工事費ということにもなります。実際に明確な基準といったものは存在しておらず、どこまでが本体価格であり、どこからが別途工事になるのかということは、これだけでは判断することができません。逆に総額表示にすると、条件が悪い場合には得をしても、条件が良い場合には損をするといった弊害も生むことになります。
本体価格に含まれるもの
本体価格とは、工事費のうち、外構や屋外排水といった別途工事が含まれない価格のことである。建物本体の価格であり、ハウスメーカーなどがよく使っている。実際には、この価格だけでは家は建つことはない。建築総額の一部であり、どこの土地に建てたと仮定しても、同じ金額となる項目と考えることができる。建築総額から見たときには、本体価格は必要最小限の構成によって成り立った工事費ということにもなる。
本体価格に含まれないもの
本体価格に含まれないものとは、外構工事費、屋外排水工事費、地盤改良工事費、解体工事費、中間決済金などであり、本体価格に含まれない工事を別途工事と呼ぶ。外構工事費とは、建物の周囲を整備する工事のことで、塀や門扉、駐車場、植栽などが含まれる。屋外排水工事費とは、雨水を敷地外に排水する工事のことで、雨樋や排水管などが含まれる。地盤改良工事費とは、地盤を固めて建物の基礎を安定させる工事のことで、地盤調査の結果、地盤が弱い場合に行われる。解体工事費とは、既存の建物を解体する工事のことで、老朽化した建物を取り壊す場合に行われる。中間決済金とは、工事の途中経過で支払われる金銭のことである。
本体価格の決定方法
本体価格の決定方法
本体価格の決定方法は、工事内容や資材の価格、工期など、さまざまな要素によって異なります。一般的に、本体価格は、以下の手順で決定されます。
1. まず、建築主とハウスメーカーの間で、建物の規模や間取り、仕様などを決めます。
2. 次に、ハウスメーカーが、建物本体の工事費を計算します。工事費には、資材費、労務費、諸経費などが含まれます。
3. 最後に、ハウスメーカーが、本体価格を建築主に提示します。
本体価格は、建築主とハウスメーカーの間で交渉によって決まる場合がほとんどです。建築主は、予算や要望を考慮しながら、ハウスメーカーと価格交渉を行います。
本体価格と建築総額の関係
本体価格とは、工事費のうち、外構や屋外排水といった別途工事を含まない価格のことです。 一般に、ハウスメーカーが提示する価格は本体価格であり、この価格だけでは家は建ちません。注文住宅の費用は、本体価格、別途工事費、諸経費、オプション費用など、さまざまな項目から構成されており、本体価格は建築総額の一部となります。建築総額から見たとき、本体価格は必要最小限の構成によって成り立った工事費ということになります。
本体価格と建築総額の関係は、建築総額=本体価格+別途工事費+諸経費+オプション費用となります。本体価格はあくまでも工事費の一部であり、どこの土地に建てたかという条件は関係ありません。一方で、別途工事費は土地の状況や施主の要望によって異なります。例えば、傾斜地や狭小地の場合は、通常の土地よりも割高になる可能性があります。また、高品質な設備や資材を使用したり、特別な間取りを希望したりした場合も、別途工事費が高くなる傾向があります。