耐震診断手順耐震診断は、聞き取りと図画調査、下見調査、現場調査の三段階で行なうのが一般的である。 手順は以下のとおりである。1. -聞き取りと図画調査-聞き取り調査は、建築主や設計者、施工者などから、建物の設計や施工、使用状況などの情報を収集する。図画調査は、設計図や施工図、検査証などの資料を収集し、建物の構造や規模、材料や施工方法などを確認する。2. -下見調査-下見調査は、建物の外観や周辺環境を調査し、建物の状態や損傷の有無などを確認する。また、建物の構造や規模、材料や施工方法などを確認するため、必要に応じて建物の内部を調査することもある。3. -現場調査-現場調査は、建物の構造や材料、施工方法などを調査するため、建物の内部や外部に調査機器を設置し、建物の振動や変形を測定する。また、必要に応じて建物の内部を調査することもある。耐震診断の結果、建物の耐震性能が不足していると判断された場合には、耐震改修工事を行う必要がある。耐震改修工事は、建物の構造や材料、施工方法などを変更して、建物の耐震性能を向上させる工事である。

建築用語で「短期荷重」とは、積雪荷重、風圧力、地震力など、比較的短時間に建築にかかる荷重のことです。雪国においては、積雪荷重は長期荷重に分類されます。一般に短期荷重は、長期荷重として想定されている大きさの1.5〜2倍の大きさの荷重がかかることを想定して建物が作られています。また、風圧力は建物の高さや外壁面積によって決定されるため、建物の自重や積載荷重には関係しない値です。短期荷重がかかった際に各部材に生じる応力の限界点を示す許容応力度は、短期許容応力度と言われ、建築基準法では基準強度を3分の2倍した値を構造設計に用いると定めています。