建材と資材について PPMとは？わかりやすく解説！
PPM(「PPM」とは、parts-per表記による単位であり、100万分のうち、どのぐらいの割合になっているのかを表す数値のこと。)化学物質の量を体積として表すために利用されることがあり、空気中の体積である1m3である1000Lに対してどの程度あるのかということを示す。単位をそろえる必要があるため、0.01ppmとした場合には、1000Lに対して0.01mLあるということを表すことになる。
建材と資材について 
住宅の部位について インテリアの魅力と楽しみ方
インテリアとは、建物の内部空間のことです。室内にある、壁紙、床材、家具、カーテン、照明器具など、室内を装飾するすべてのものが含まれ、室内空間を彩る「室内装飾品」を意味します。その組み合わせによって、様々な雰囲気の部屋づくりを楽しむことができます。例えば、ナチュラルな木材に淡い色のカーテンやファブリックを取り入れた「北欧テイスト」や、モノトーンを基調にしてガラスやスチールなど無機質な素材を組み合わせる「シンプルモダン」、黒革のソファにアイアンや古材を組み合わせた「ヴィンテージテイスト」などがあります。古代においてインテリアは、住む人の権力を表す手段とされましたが、現代では住む人の好みや個性を表現できる術にもなっています。最近では、「インテリア家電」、「インテリアグリーン」といった、装飾品としての役割を持ったデザインの家電や植物などもたくさん登場しています。また、インテリアを提案する職業としては、国家資格の「インテリアプランナー」や民間資格の「インテリアコーディネーター」などがあります。
住宅の部位について 賢く活用！床下収納庫でデッドスペース解消
床下収納庫とは、床下に設けられた収納スペースのことです。床下は、床を支える重要なスペースですが、デッドスペースとなっていることも多く、有効活用されていないことが多いです。そこで、床から掘り下げて収納スペースを作ることで、デッドスペースを有効活用することができるようになります。床下収納庫は、台所や畳の下などに設置されることが多いですが、2階の床下などにも設置することができます。収納庫のサイズは、収納したいものに合わせて自由に設計することができます。床下収納庫は、これまで単なるスペースとして使われることが多く、本棚や貴重品の保管などに使われることが多かったですが、冷凍冷蔵庫を埋め込むことで、食品の保管にも利用できるようになりました。また、電動昇降機を取り付けることで、床に対してかがまなくても中の荷物を簡単に取り出すことができるようになりました。
建築の工法について 基礎断熱工法とは？仕組みと特徴を解説
基礎断熱工法とは、建物の外周に面した基礎の立ち上がりに、板状の断熱材を施工する断熱工法である。地盤に接するため、シロアリ対策には注意が必要である。基礎断熱工法は、床断熱に替わる断熱方法として確立されてきた。床断熱は、床下換気を行なう場合に使う断熱方法で、さらにその下の基礎に断熱材を施工する手法である。寒冷地北海道の住宅への施行、検証がなされ、寒冷地の汎用技術として確立された。床断熱と大きく異なるのは、床下換気口を持たず、基礎よりより内側を室内側ととらえる点だ。床下空間も温度が保たれるので、床下環境が改善され、木材の普及に対して安全とされる。
住宅の部位について 広縁とは｜知っておきたい建築用語
広縁とは、奥行きのある縁側のこと。幅が広く、細長い板の間が続く。和室の南面に設けられ、部分的に畳が敷かれるような例もある。一般的な縁側の場合、3尺程度に収めることが基本となるが、4尺以上にした場合には広縁と呼ばれることがある。厳密に規定されているわけではない。広縁は、通路として使われるだけではなく、部屋と屋外を線引きするための部分でもあり、接点にもなってくる。応接スペースとしても使われることがあり、和室に広がりを感じさせて余裕を持たすことができるようにもなる。幅があるため、外の日差しが室内に入るまでの距離を作ることができるようになり、畳を傷めないでも済む。広庇と呼ばれるものも同じものを指す。
住宅の部位について 売出価格とは？中古物件にみる価格設定のプロセス
新築物件と中古物件の価格設定の違い新築物件は、不動産会社などが売り出すために、周辺相場を考慮して販売されます。しかし、中古物件は、個人が売り出すことも多く、希望価格が考慮されることになります。実際に売却する際には、仲介会社が周辺相場とともに査定をして金額を提示してきますが、希望価格とそこの金額に差が出ることはよくあります。急いで現金が欲しいために売りたいという場合などには、周辺相場よりも下げることで販売を急ぐ傾向が強くなります。逆に、時間的、金銭的余裕がある場合には、少し高めの設定をすることもあります。また、中古物件は維持管理の状況によって価格が大きく左右されます。
住宅の部位について マンションの共用部分とは？法定共用部分と規約共用部分
共用部分は、分譲マンションなどの共同住宅に適用される区分所有法において、専有部分以外の建物の部分のことです。建物の付属物であって、法定共用部分と、規約共用部分に分かれます。法定共用部分は、区分所有権の目的になり得ないものです。例を挙げると、マンションの屋根、外壁、隔壁、廊下、階段、ロビー、エレベーター室などです。一方、規約共用部分は、区分所有者の規約により共用とされた部分です。管理室、共同の倉庫、車庫、集会場、別棟の管理事務所、集会所などが挙げられます。共用部分の具体的な内容については、各マンションの管理規約に定められています。
建築の設備について 建築用語『ウォーターハンマー』を解説
ウォーターハンマーの発生原因は、配管内の液体の流れが急激に変化することです。例えば、水栓を急に閉じると、流れが急激に止まり、配管内の圧力が上昇します。この圧力上昇がウォーターハンマーを引き起こします。また、ポンプが何らかの理由で急停止したときにも、ウォーターハンマーが発生することがあります。ウォーターハンマーの仕組みは、以下の通りです。1. 水栓を急に閉じると、流れが急激に止まります。2. 配管内の圧力が上昇します。3. この圧力上昇が波となって配管を伝わっていきます。4. 波が配管の端まで到達すると、反射して戻ってきます。5. 戻ってきた波が再び配管の端まで到達すると、また反射して戻ってきます。6. このように、波が配管内を何度も反射し合って、ウォーターハンマーが発生します。ウォーターハンマーは、配管に振動や衝突音を発生させます。また、衝撃によっては、弁などを破壊することもあります。そのため、ウォーターハンマーの発生を防ぐことが重要です。
建材と資材について 用語解説：スレート
スレートとは、本来は、粘板岩の薄板でできた屋根を葺くための石材を言います。しかし、スレートを屋根ふきにも使ったことから、現在では屋根材や板材などを指すことも多いです。建築材の場合、天然スレートの場合、粘板岩か層状の頁（けつ）岩の薄板で、粘板岩の物は青黒色で、頁岩の物は灰黒色となっています。しかし粘板岩は量が少なくコストが高いため、近年は石綿（アスベスト）にセメントを混入して作られる「石綿スレート」、または「無石線の人工スレート」が使用されているのが一般的です。平板と波板があり、サイズも大板、小板など様々です。着色も自由に行なうことができ、断熱効果、強靭な素材を加えた物など種類も豊富です。
住宅の部位について アッパーライトで空間演出を
-# アッパーライトのメリットアッパーライトには、いくつかメリットがあります。まず、アッパーライトは、上から下向きに照らす自然光とは異なり、非日常的な感覚になる空間演出になるということです。これは、目には光が入りにくくなるため、間接照明としても役立つからです。また、リビングだけではなく、寝室に使うこともできるようになり、強い光ではなく、やわらかな光で空間を包むこともできます。さらに、アッパーライトは、様々な照明器具で行なうことができるため、光を照らす手法として取り入れやすいです。例えば、大きな建築物を投光器などでライトアップしているのも、このアッパーライトの手法です。
住宅の部位について コーヒーテーブル – カフェタイムを華やかに彩る小さなテーブル
18世紀のフランスでは、上流階級の間でコーヒーを飲むことが流行しました。そこで、コーヒーを飲むのに適した低いテーブルが誕生し、これが「コーヒーテーブル」の始まりと言われています。当時は、贅沢な装飾が施されたコーヒーテーブルが人気で、王侯貴族の富と権力の象徴とされていました。その後、コーヒーテーブルはヨーロッパ全土に広がり、やがて世界各地に普及しました。現在では、コーヒーテーブルは、リビングや応接室などの様々な場所で使用されています。コーヒーテーブルは、コーヒーを飲むだけでなく、本を読んだり、軽食を食べたり、くつろいだりするのに最適なテーブルです。様々なデザインや素材のコーヒーテーブルがあり、部屋のインテリアに合わせて選ぶことができます。
建材と資材について 建築用語「上小節」が表す木材の等級・評価とは？
上小節とは、製材の表面の等級を表す言葉で、JASの造作用製材の、材面の品質基準として規定されています。木材、特に柱は1等、小節、上小節、無節と分類されます。無節がもっとも高価である材面にまったく節がないものの等級を無節と呼びます。また、上小節よりも節の長径が長く、個数の多いものの等級を小節と言います。これらの等級は、柱の4面のうち、もっとも良い一面のみで決まっています。無垢材しかなかった時代には、上小節は高級な品であったが、集成材が普及してからは無節が一般的になりました。緑甲板の等級にも同様に使われています。
建材と資材について 準難燃材料とは？その特徴と注意点
準難燃材料とは、アーケードや屋根の採光用として使用される材料のことです。 発生する煙やガスの量が多く、また火災時には溶けるため、難燃材料よりも防火性能は劣るが、難燃材料と同様に燃えにくい材料です。アーケードや屋根の採光窓では、屋根が燃え広がることは危険ですが、使用場所が限られていれば煙やガスが出ても避難上はそれほど危険ではなく、また穴が開いていても屋根裏に溜まった煙を外へ逃す効果があるため、このような材料の使用が一定の面積の範囲内において認められています。準難燃材料も、不燃材料、準不燃材料などと同様に、建設大臣によって認定されており、ポリカーボネート板、網入硬質塩化ビニル板などが代表的な材料です。
建材と資材について 建築用語『クリープ現象』とは
建築用語でクリープ現象とは、長時間荷重を与えると物体変形する現象のことです。例えば、梁に長時間荷重をかけ続ければ、梁はやがて変形して下にたわみが出てきます。このクリープ現象はどんな材料であっても時間とともに生じてきます。そのため、設計段階ではクリープ現象を想定して対策を盛り込むことが必要です。
クリープ現象によって破壊されてしまうことをクリープ破壊と呼びます。クリープ現象は、温度や湿度と関係しやすいです。温度が高いとクリープ現象が発生しやすくなります。コンクリートは乾燥収縮を起こしやすい性質を持っているため、湿度が低いとクリープ現象が生じやすくなります。木材の場合には、クリープ現象はたわみとして表れやすく、初期荷重によるたわみの量の3倍程度まで増加することもあります。これによって、屋根の雨水が逆流するといった問題が起こることもあります。
クリープ現象によって破壊されてしまうことをクリープ破壊と呼びます。クリープ現象は、温度や湿度と関係しやすいです。温度が高いとクリープ現象が発生しやすくなります。コンクリートは乾燥収縮を起こしやすい性質を持っているため、湿度が低いとクリープ現象が生じやすくなります。木材の場合には、クリープ現象はたわみとして表れやすく、初期荷重によるたわみの量の3倍程度まで増加することもあります。これによって、屋根の雨水が逆流するといった問題が起こることもあります。
建材と資材について 建築用語の「決り」とは？
決りとは、板材を貼り合わせるときに、側面の厚みを半分削ってかみ合わせる方法のことです。重なっていない部分と同じ厚さに仕上げていくことで、隙間が目立ったり抜けたりしないようにかみ合わせを作っていきます。板で行なう場合には合い決りとなりますが、柱で行なう場合には相欠きと呼びます。基本として、正面側から釘を打って留めることになりますが、見た目の問題などもあり、接着剤を使って留めるという方法が取られることもあります。決りの意味は、板同士のおさまりを付けるということにつながります。結末や決着という意味があるが、合い決りの場合も、板同士のおさまりを付けるということにつながります。
建材と資材について 建築用語『フィート／ft』
フィートとは、ヤード・ポンド法に基づく長さの単位で、1フィートは12インチ（30.48cm）である。 建築用語では、輸入木材や鋼材などの場合、メートル法ではなくヤード・ポンド法が多い。木材は市場にでる際に等級に分類されるが、各級ごとに節の有無や一枚の板のサイズなどの条件が定められている。この条件にもフィートが使われており、イエローポプラ、ウォールナット、チェリー、ハードメープル、ホワイトアッシュやホワイトオークなどの広葉樹の輸入材では、高級家具などに適する最高級のFASグレードで、幅3インチ、長さ7フィート、もしくは幅4インチ、長さ5フィートのクリアー材が取れるものとなっている。
住宅の部位について 海老束のすべて
海老束とは、書院の床わきの棚にある違い棚を支えている柱のような物のことです。書院造りに欠かせない装飾であり、江戸時代に発展しました。海老束には必ず面取りが施され、几帳面が施されているのが特徴です。海老束几帳面と呼ばれることもあり、職人の腕が正確でなければ美しい装飾にはなりません。海老束の多くで見られる樽型の物は、腕のある職人でなければ作り上げることは難しいとされています。海老束は、書院造りを代表する装飾の一つであり、日本の伝統的な建築美を象徴しています。
建築の基礎知識について アイソメトリックって？
アイソメトリックとは、インテリアの俯瞰図など、イメージなどを表現する場合によく使用される投影図法です。投影手法には、平行光線を投影面に傾けて投影する斜投影や、放射光戦による投影である透視投影などがありますが、アイソメトリックは、空間を表すときに、間口、奥行き、高さの三方向を等しい角度で描き、ひとつの図で対象物の三面を同じ程度に表現できる投影図法です。この表現方法から、別名「等角投影法」とも呼ばれます。アイソメトリックの同種の投影方法には、機械製図によく利用される第三角法という手法があります。
住宅の部位について 置き型洗面器とペデスタル型洗面器の魅力
ペデスタル型洗面器とは？ペデスタル型洗面器は、台付きの洗面器のことだ。ペデスタルとは、柱、彫刻、壺などを置く台座のことで、ローマ時代以後の古代建築では、柱を載せる石の台を指す。ペデスタル型洗面器も、置き型洗面器と同様に、水道さえ通っていれば任意の場所に設置できる点では類似している。ペデスタル型は、簡素なつくりで、細い柱で支えられているため、狭いスペースにも設置できる。また、ペデスタル型洗面器は、置き型洗面器よりも安定感があり、水が飛び散りにくいというメリットもある。
建築の基礎知識について 建築用語『法』って意外と奥が深い
建築用語における「法」とは、切土や盛り土の斜面のことを指す。この斜面部分をのり面、頂点の肩部分を法肩、一番下の部分を法尻と言う。また、法肩から法尻までののり面の長さを法足と呼ぶ。傾斜の角度30度を安定角と呼び、30度以下の傾斜であれば擁壁工事は不要である。しかし、30度を超える場合には、何かしらの対応をしなければならない。盛り土をする場合だけでなく、切土をする場合にも法面を30度以下にしておけば擁壁工事が不要となる。
住宅の部位について 長期優良住宅： 長持ちする住まいの秘訣
長期優良住宅とは、2009年（平成21年）に施行された「長期優良住宅の普及促進に関する法律」で認定されたものであり、物理的、住環境的な長寿命が求められる質の高い住宅のことです。 認定を受けるには、劣化対策、耐震性、維持管理や更新の容易性、可変性、バリアフリー性、省エネルギー性、居住環境、住戸面積、維持保全計画の合計9項目においてそれぞれ一定の条件をクリアする必要があります。長期優良住宅の認定を受けることにより、住宅ローン減税の拡充や登録免許税の引き下げ、固定資産税の減額期間の延長など様々な減税措置が受けられます。平成28年からは、増改築においても認定が受けられるようになりました。
住宅の部位について 建築用語『元口』の基礎知識
元口とは、丸太の根元に近い切断面のことで、木口（こぐち）とも呼ばれる。その反対の細い方は「末口（すえくち）」と言う。元口は丸太の大きさを表す際に使用され、丸太の売買する際には「長さ〜メートル、元口〜パイ」などと表現される。通常、小屋梁で丸太材を使う場合には末口寸法で測るのが一般的である。木の生長から、元口は末口よりも密度が高い部分である赤身が多く、重く太いという特徴がある。床柱にするときには、元口を下にし、木が生えている状態と同じようにして使用するのが普通である。その方向を逆にすることを「逆木（さかぎ）」と呼び、元口と末口の大きさが極端に違う場合扱いにくい丸太となってしまうためよくないとされている。
建築の工法について 軸組工法：日本の伝統的な工法を知る
軸組工法とは、柱と梁の軸組みによる構法のことで、木造住宅の工法としては、柱と梁の軸組みによる「木造軸組み工法」と、木造枠組み壁工法である「ツーバイフォー工法」の2つに分けられる。木造軸組み工法は長年の実績があり、在来工法や伝統工法とも呼ばれている。軸組工法は、ツーバイフォー工法と比較して設計上の制限が少なく、将来的にも変更や改造が比較的容易にできるのがメリットだ。また伝統的な工法のため、ほとんどの建設会社が対応できるので、多くの会社から選べる。しかし一方で、工期はかなり長く、実際の施行にあたる大工の技術に大きく左右されるため、品質にばらつきが出てしまうというデメリットもある。軸組工法の歴史は古く、木造建築の発祥とともに始まった。日本では、平安時代にはすでに軸組工法による木造建築が建てられていたとされ、鎌倉時代には大規模な寺院や神社が軸組工法で建設されるようになった。江戸時代には、軸組工法は庶民の住宅にも普及し、現在に至るまで日本の木造住宅の主流工法となっている。
関連法規について 開発行為の定義と許可申請
開発行為とは、主に建物の建築などを目的に行なう土地の区画形質の変更のことを指し、都市計画法第四条第12項で定義されています。正確には「主として建築物の建築または特定工作物の建設の用に供する目的で行なう土地の区画形質の変更」と定義されています。特定工作物とは、コンクリートプラント、ゴルフコース、1ha以上のテニスコートなどのことを指し、土地の区画形質の変更とは、宅地造成や道路の新設を伴う土地区画の変更や農地から宅地への変更などのことを指します。開発行為を行なう場合は、原則としてあらかじめ都道府県知事（または市長）の許可を受けなければなりません。ただし、開発許可が不要なケースもあります。例えば、1ha未満のテニスコートの建設のための宅地造成は、開発行為に該当せず、また建築物を建築する目的で登記簿上で土地を合筆することは「土地の区画形質の変更」ではないので、開発行為に該当しません。